【マリンネット探訪第67回】「挑戦」を力に海陸複合一貫輸送で総合物流の未来を切り拓く | 会員探訪

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【マリンネット探訪第67回】
「挑戦」を力に
海陸複合一貫輸送で総合物流の未来を切り拓く

< 第582回>2026年06月22日掲載　

栗林商船株式会社
専務取締役経営管理本部長
栗林広行氏

――国内最大規模の海陸複合一貫輸送を強みに、総合的な物流サービスを提供されている栗林商船株式会社の栗林広行様です。栗林商船の概要・特色について、ご紹介をお願いいたします。

　当社は1894年に「室蘭運輸合名会社」として創業しました。創業者である栗林五朔（ごさく）は、新潟県三条市で代々呉服商を営む栗林家に生まれました。若くして新天地を求めて北海道へ渡り、函館を経て室蘭へ移住し、酒店を開業しました。その後、日本郵船の室蘭代理店を任されたことをきっかけに船舶輸送へと事業を広げました。1909年には「栗林合名会社」へと名称を変更し、1919年に、栗林合名会社の船舶部門を分離する形で、現在の栗林商船が設立されました。
　設立当初は、北海道の製紙工場で生産された紙製品を本州に輸送し、復路で古紙を北海道へ運ぶことが主な役割でした。その後、時代の変化や荷主のニーズに合わせて取り扱い貨物の幅を広げながら輸送ノウハウを蓄積し、現在のビジネスモデルへと発展してきました。1969年には、日本初となるRORO船（ロールオン・ロールオフ船）を建造し、雨天時でも安定した荷役が可能となりました。さらに、巻取紙の輸送を俵積みから縦積みに変えることで、輸送品質だけでなく荷役効率も大きく向上しました。
　現在の当社グループの中核は、内航定期船（RORO船）事業です。苫小牧、釧路、仙台、東京、清水、名古屋、大阪を結ぶ定期航路を展開しており、2拠点間の往復ではなく、7つの港を6隻のRORO船で順番に巡回する配船体制を採用しています。取り扱う貨物も時代と共に変化しており、2000年以前は紙製品や古紙が中心でしたが、現在では一般雑貨や商品車など幅広い貨物を取り扱っています。また、グループ会社では港湾荷役、集荷配送、倉庫事業なども展開しています。グループ全体でトレーラー約3300台を保有し、荷役から集配まで一貫して提供できる体制を構築しているため、港間輸送にとどまらず、ドアtoドアでサービスを提供できることが、当社グループの強みです。
　また、内航定期船事業に加えて、内航不定期船事業や外航近海不定期船事業も展開しています。内航・外航の不定期船事業では、お客様の輸送ニーズに応じて、ばら積み貨物やプロジェクト貨物など多様な貨物輸送に対応しています。外航近海不定期船事業では、日本・東南アジア水域において、8,500～13,500重量トン型の近海貨物船を運航しており、鋼材やバイオマス燃料等のばら積み貨物の輸送も行っています。このように、定期航路と不定期航路の双方を有することも当社グループの特徴の一つです。

――モーダルシフトへの関心が高まる一方、海上輸送への転換を進めるうえでは様々な課題もあるかと思います。現状どのような課題を認識され、それに対してどのような取り組みを進められていますか。

　トラックドライバー不足が社会問題となる中、本州間を結ぶ海上輸送への期待は高まっていると認識しています。「2024年問題」が注目されて以降、お客様からの問い合わせは増加傾向にありますが、これまで情報収集が中心であった企業も、本格的な導入検討へ進み始めています。実際に海上輸送へ切り替えていただくケースも増えており、モーダルシフトの流れは今後さらに広がっていくと考えています。
　一方で、モーダルシフトを進めるうえでは、大きく「リードタイム」「コスト」「輸送ロット」の3つの課題があると考えています。

　リードタイムについてですが、一般的に海上輸送は陸上輸送と比較して時間がかかります。
　ただ、現在トラック輸送されている貨物のすべてが翌日配送を必要としているわけではありません。実際にモーダルシフトへ積極的に取り組まれている荷主企業では、海上輸送を前提としたスケジュールを事前に組むなどの工夫をされています。1日程度リードタイムが延びても問題ない貨物については、海上輸送への転換は十分可能だと考えています。
　特に最近では、トラック輸送だけに依存するのではなく、海上輸送や鉄道輸送も組み合わせて輸送手段を複線化し、物流全体の安定性を高めたいというニーズも高まっている印象です。

　コストに関しては、集荷地や配送地によって、陸上より割高になるケースがあります。
　一方で、物流業界では「2024年問題」に続き、「2030年問題」が懸念されており、国土交通省の試算では、2030年にはドライバー不足がさらに深刻化する可能性が示されています。「運びたくても運べない」という状況が現実味を帯び始めていることから、荷主企業側でも将来的な輸送リスクへの意識が高まっています。そのため、多少コストが高くなったとしても、リスク分散の観点から海上輸送を取り入れる企業が増えていると感じます。特に、突発的な輸送需要については、以前であればトラック輸送で柔軟に対応できていたものが、現在では手配そのものが難しくなっているという声も聞かれます。当社としても急な輸送依頼への対応には限界がありますが、可能な限り柔軟に対応できる体制を整えていきたいと考えています。

　輸送ロットについては、現在当社ではトレーラー1台分にあたる20トン単位でご利用いただくケースが大半です。一方で、5トンや10トンといった比較的小ロットの輸送ニーズもあり、それがモーダルシフトへのハードルの一つになっていると認識しています。そのため、当社ではお客様のニーズに合わせたサービスの拡充を進めています。2024年からは大阪―仙台間で混載輸送サービスを開始し、小ロットでも利用しやすい環境づくりを進めています。
　こうした課題に対応しながら、より多くのお客様に海上輸送を活用いただけるよう、サービスの拡充・改善を進めていきたいと考えています。

――船隊増強の狙いと今後の展望についてお聞かせください。

　昨年（2025年）、5隻から6隻体制へと船隊を増強しました。現時点では、まず追加した1隻分の輸送能力を着実に活用しながら、安定した運航体制を構築していくことを重視しています。将来的にはさらなる需要拡大も見込まれますが、まずは現有船隊を安定的に運航し、輸送品質を維持できる体制づくりに注力したいと考えています。

――ドライバーの確保も重要かと思いますが、現在の採用状況についてお聞かせください。

　ドライバーの採用環境は以前より厳しくなっていますが、当社が担う港湾間の集配業務に関しては、基本的に毎日自宅へ帰ることができる勤務形態のため、長距離ドライバーと比較すると人手不足は緩やかに推移している印象です。長距離輸送に従事していたドライバーの方から転職されるケースもありますので、モーダルシフトの進展によって、今後は長距離輸送から港湾集配業務へシフトする動きも一定程度あるのではないかと考えています。
　一方で、港湾集配業務はトレーラーによる輸送が中心となるため、トレーラー輸送に必要な牽引免許の有無がハードルになっている側面もあります。今後は免許取得支援などを検討する必要があると考えています。

――DX推進室の立ち上げや配船計画のDX化などの取り組みを進めておられます。これらの導入によってどのような変化が生まれていますか。

　2024年にDX推進準備室を立ち上げ、2025年4月に正式にDX推進室を設立しました。設立の目的は、単にデジタル技術を導入することではなく、現場と経営層が情報や課題を共有し、より迅速かつ適切な意思決定ができる体制を構築することです。
　これまでに、文書や契約、請求業務の電子化やRPAの導入、運航データの収集などを進めてきました。不定期船の配船計画では、これまで複数のExcelファイルに分散していた情報を一元化することで、状況の変化をチーム全体でリアルタイムに共有できるようになりました。以前よりも意思決定のスピードが向上したほか、業務の引き継ぎや人材育成にも良い効果が出ていると感じます。
　また、当社グループには、海運・陸運を含む13の物流関連会社がありますが、これまでは各社に情報が分散しており、有効活用が難しい状況でした。現在は、これらの情報を統合し、お客様のニーズをグループ横断で把握できる仕組みづくりを進めています。こうした取り組みによって、お客様への提案力を高めるとともに、組織変革や新たな事業機会の創出にもつなげていきたいと考えています。

――省エネ技術である新型舵「ゲートラダー」について、現状の手応えや今後の展開についてお聞かせください。

　ゲートラダーは、祖父栗林定友が英国ストラスクライド大学の佐々木紀幸名誉教授などと共同開発した技術であり、当社が共同で特許を保有し、その普及を推進しています。私は、この技術を単なる省エネ装置ではなく、普及が進めば海運業界や造船業界の常識を覆すような、破壊的イノベーションになり得る技術であると考えています。
　祖父は生前、「世界中の船にこの技術を搭載したい」と常々話していました。国内だけでなく世界へ広げていくことが、私にとって重要な使命の一つだと考えています。
　ゲートラダーは、実船計測において約15％の省エネ効果が確認されています。同船型で比較を行った初期事例では、明確な燃費改善効果が確認されており、これまで実船において効果が確認できなかったケースはありません。このような実績を受けて、最近では欧州を中心とした海外オペレーターや船主からの関心も高まっています。また、これまでに国内外で20隻以上の受注実績があり、

現在は60隻規模の受注を見据えながら基本設計を進めている状況です。
　一方で、普及に向けた課題もあります。水槽試験の解析手法には改良の余地があり、また、通常の舵より構造が複雑なためコストも高く、それに見合うだけの省エネ効果を得られるかが見えづらい部分もあります。
　今後は、実船データの蓄積や量産化が進むことで、これらの課題も解消され、より経済合理性の高い製品になっていくと考えています。海運業界では脱炭素化への対応が求められていますが、燃料消費そのものを約15％削減できるという点は、ゲートラダーの大きな価値であると考えています。

――人材育成や組織づくりにおいて大切にされている点についてお聞かせください。

　最も大切にしているのは「人」です。当社では「人を」最大の財産と考え、人材育成や働きやすい環境づくりに取り組んでいます。2020年には人材開発部を立ち上げ、『軸のあるジェネラリスト』を人材育成のビジョンに掲げ、様々な研修プログラムを展開しています。また、毎年グループ全体で従業員満足度調査を行い、課題の抽出と施策立案に取り組んでいます。階層別研修では、グループ会社の従業員が集まり、グループ発祥の地である室蘭を訪れるプログラムを実施しています。創業者栗林五朔が建てた蕙山苑（けいざんえん）にも足を運び、創業者の思いに触れる機会を設けることで、グループの一体感の醸成に取り組んでいます。
　また昨年度は、大幅な給与制度の改定に加え、社内に「働き方改革プロジェクト」を立ち上げました。社員から改善提案を募る取り組みで、現場が課題と感じている点について、社員自らが改善案を企画し、経営陣の承認を得て実行する仕組みです。昨年度は実際に7～8件が採用されました。
　会社としての成長はもちろんですが、同時に、社員からも選ばれ続ける会社でなければならないと考えていますので、今後も、働きがいと働きやすさの両方を実感できる組織づくりを進めていきたいです。

――これまでのご経歴についてお聞かせください。

　生まれも育ちも東京です。高校・大学時代はヨット部に所属していました。
　大学卒業後は、ビールメーカーに入社し、約3年間飲食店向けの営業を担当していました。当時は、まず営業として経験を積んで結果を残し、その後は本社部門やマーケティング、経営企画などへキャリアを広げていきたいと考えていました。
　そうした中、当時栗林商船に在籍していた常務が体調を崩されたことをきっかけに、社長である父から「戻ってきてほしい」と声を掛けられました。想定よりタイミングが早く悩みましたが、最終的には当社への入社を決断しました。
　入社当初は、不定期船部門で配船や電話営業など、現場に近い業務からキャリアをスタートしました。肩書きは部長でしたが、実際には一担当者として実務を経験させてもらいました。約2〜3年にわたり配船の調整に携わり、時には激しく議論しながらも、酒を飲み交わすなどして業界の皆さんとの信頼関係を築くことができました。
　その後はRORO船部門で営業部長を務め、収益管理や営業戦略の立案や推進を担当しました。当時はコロナ禍など厳しい局面もありましたが、チームメンバーや上司、荷主の方々と議論を重ねながら事業運営に取り組みました。経営企画を経て、現在は経営管理本部長として、グループ全体の収益管理にも携わっています。

――幼い頃から船に触れる機会もあったと思いますが、当時はどのように感じていましたか。

　子どもの頃、父と弟の3人で仙台から東京までRORO船に乗る機会がありました。また、大学時代には進水式に参加したこともありました。ただ、当時は特別な関心があったわけではなく、言われるがまま参加していました（苦笑）。

――異業種から海運業界に入られて感じられたことはありますか

　異なる業界を経験できたことは、海運業界の固定観念にとらわれない視点を持てたという意味で、非常に良かったと感じています。実際、前職では当たり前だった考え方や仕組みが、当社では取り入れられていなかったこともあり、有益だと考えたものについては、少しずつ導入していきました。大きな改革というほどではありませんが、小さな改善を積み重ねることができたと思っています。一方で、入社当初は船の知識がほとんどない状態でしたので、苦労も多かったです。

――現場での実務経験を積まれた後、現在は経営管理の立場から会社全体を見ておられます。どのようなことを意識されていますか。

　社長や他の経営陣の方々とコミュニケーションを取りながら、「会社をどう良くしていくか」を一緒に考えながら経営に携わっています。年齢や立場の違いはありますが、同じ方向を向いて、率直に相談や議論ができる環境だと感じています。
　もちろん、意見が一致しないこともありますが、それは立場や見ている時間軸の違いによる部分も大きいと思っています。だからこそ、さまざまな方と意見交換を重ねながら、必要なことを一つひとつ進めています。
　また、自分自身としても、現場経験だけでなく経営を体系的に学ぶ必要があると考え、昨年までの2年間は夜間の大学院に通いました。現在は、そこで得た知識を実際の経営の場でどのように活かしていくかを常に意識しています。

――人生の転機となった事柄、または、これまでの人生を通して、特に心に残っているエピソードについてお聞かせください。

　特に印象に残っているのは、2019年に初めて出席したRORO船の進水式です。1隻の船が竣工し、その後15年、20年と運航されていくことの重みや責任の大きさを改めて実感しました。巨大な船が進水する光景は本当に圧巻で、この先何が起こるか分からない状況でも、自分にできることを精一杯頑張ろうと、強く覚悟を決めた瞬間でもありました。
　当時は4隻の連続建造を進めており、1隻目はコロナ禍直前、2隻目はまさにコロナ禍の真っ只中でした。通常であれば、多くの関係者を招いて行う進水式ですが、当時は関係者のみで実施せざるを得ない状況でした。そうした経験を通じて、外部環境が大きく変化する中でも事業を継続していくことの重みを改めて認識しました。
　当社には100年を超える歴史がありますが、その歴史を次の時代につないでいくことの大変さとやりがいも、改めて実感する機会となりました。

――「座右の銘」についてご紹介をお願いいたします。または、日々の判断の指針となっている言葉がございましたらお聞かせ下さい。

　「挑戦」です。
　今後日本では人口減少がさらに進み、20年後、50年後を見据えると、国内物流の物量も確実に減少していくことが予想されます。国内物流事業を中心とする当社にとって、これまでと同じことを続けているだけでは、事業そのものが縮小していく可能性が高いと考えています。だからこそ、現状に安住することなく、新しいことに挑戦し続ける姿勢が不可欠だと考えています。変化を恐れず、一歩踏み出して挑戦を重ねていくことが、次の成長につながると信じています。
　社員に対しても、機会があれば積極的に挑戦してほしいと伝えており、結果だけではなく、挑戦したプロセスも評価できる会社でありたいと考えています。

――日常生活やビジネスの場において、心を動かされた出来事や感銘を受けたエピソードについてお聞かせください。

　特に印象に残っている取り組みの一つは、グループ会社の「登別グランドホテル(クリックすると関連サイトへ遷移します)」のサウナ改修プロジェクトです。2021年にコロナ禍でホテル事業が非常に厳しい状況に置かれる中、「何か新しいことに挑戦しなければならない」という思いからプロジェクトを立ち上げました。もともと設備が老朽化していたこともあり、改修を進めることになりましたが、資金調達も含めて多くの課題があり、本当にやり切れるのかという不安を抱えながら進めていました。それでも、完成後には多くのお客様から高い評価をいただくことができました。
　また2023年には、“今行くべき全国のサウナ施設「SAUNACHELIN 2023」”において第5位に選ばれました。

こうした評価をいただけたことで、「やってよかった」と心から感じることができました。
　私自身、それまで主にBtoBビジネスに携わってきたため、直接お客様から感謝の声をいただく機会は多くありませんでした。しかし、このプロジェクトでは、お客様が実際に施設を利用し、満足してくださる姿や反応を身近に感じることができました。その経験を通じて、どんなビジネスも最終的にはその先にいる消費者や利用者の日常につながっているのだと改めて実感しました。普段は見えにくい「最終消費者の視点」を意識する大きなきっかけになったと感じています。

――栗林さんご自身もサウナがお好きとのことですが。

　私は、『サ道（タナカカツキ著）』との出会いがきっかけでサウナが好きになりました。現在も全国各地のサウナ施設を訪れています。サウナの魅力は、日常から少し離れて心身をリフレッシュできることだと思います。
　そうしたサウナ好きも高じて、当社グループの「登別グランドホテル」のサウナ改修プロジェクトにも深く関わりました。サウナコンサルタントの方と意見交換を重ねながら、地域ならではの特色を活かした施設づくりに取り組みました。登別には「地獄谷」という観光名所があり、“鬼の町”として知られています。そうした特徴を活かし、110℃の灼熱設定の鬼熱い「鬼サウナ(クリックすると関連サイトへ遷移します)」をはじめ、「熊サウナ」「清流サウナ」など、登別らしさを感じられるサウナ体験を企画しました。

――今後の展望についてお聞かせください。

　200年続く企業を目指していきたいと考えています。現在、創業から約130年が経ちましたが、この先も長く存続していくためには、顧客にも社員にも選ばれ続けることが重要だと考えています。そのためにも、既存の考え方にとらわれず、常に挑戦し続けたいと考えています。
　振り返れば、1969年に国内初のRORO船を建造してから、まもなく60年を迎えます。また、現在の大型船の体制になってから20年以上が経過しました。それ以前は、今とは全く異なるビジネスモデルで事業を展開していたことを考えると、今後も業界構造を大きく変えるようなゲームチェンジが起こる可能性は十分にあると考えています。
　そうした変化の波に乗り遅れないよう、これまで培ってきたノウハウを大切にしながら、時代に合わせて常に挑戦と変革を続けていきたいです。

――思い出に残っている「一皿」についてお聞かせください。

　北海道白老郡にある「北のランプ亭」です。肉や魚など、地元の食材を炉端焼きで味わうことができるお店で、何を食べても本当に美味しいです。北海道でお勧めのお店を聞かれたら、必ずこのお店を紹介しています。
　また、何を食べるかだけでなく、「誰と、どんなタイミングで食べるか」も食事の大切な要素だと思っています。新しいお取引が決まり、お客様と食事をした時や、前職時代に自ら営業して開拓したお店で飲んだビールは、今でも特に印象に残っています。

――心に残る「絶景」について教えてください。

　サウナの外気浴中に出会う景色です。静まり返った空気の中で眺める景色は、特別なものに感じます。特に登別では、天気の良い日の夜に外気浴をしていると、満点の星空に魅了され、日々の悩みも吹き飛ぶような感覚になります。
　北海道では知床にある「北こぶし知床ホテル＆リゾート」の流氷を見渡せるサウナが最高で、このほかにも、佐賀県の武雄温泉にある御船山楽園ホテルのサウナ「らかんの湯」もお気に入りの場所です。大自然と一体になったような感覚を味わうことができ、何度訪れても心を動かされる場所です。

【プロフィール】
栗林広行（くりばやしひろゆき）
1990年生まれ　東京都出身
2015年10月　栗林商船株式会社入社
2017年6月　取締役第二営業部長
2021年6月　常務取締役第一営業部長兼第二営業部長兼経営企画部管掌
2025年6月より現職

■栗林商船株式会社（https://www.kuribayashishosen.com/）